株式会社CARTA COMMUNICATIONS（東京都港区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）が、2024年前半のインターネット広告業界の現状分析と将来展望に関する包括的な調査報告書を公開しました。
この報告書では、デジタル広告市場の最新トレンド、業界が直面する課題、そして中長期的な戦略について詳細な調査内容を提供しています。
本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」（※1）のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。
2024年上期インターネット広告市場動向の主なポイント
インターネット広告費の増減
2024年上期の広告費は、2023年下期と比べ増加したとの回答が34.5％となり、前回調査時と比べ0.7ポイント増えている。大きく増加したという回答は少ないものの、やや増加（下期比110％以上）という回答は30.9％と全体の約3分の1を占めた。
インターネット広告取引手法別の市況感
取引手法別でみると、ビデオ（WEB動画・コネクテッドTV）での数値が引き続き高く、継続して予算増の傾向にあることがわかる。
インターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドの主なポイント
広告予算におけるデジタル広告比率
回答者の半数弱が7割以上の広告予算をデジタルに投下している。
インターネット広告におけるトレンドや課題
オンライン/オフラインの統合提案・統合指標は回答者の3分の1が取り組んでいる。
その他、インターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドとして、以下のキーワードで調査を実施し、まとめています。
● リテールメディアの活用
● 生成AIの業務での活用
● 3rd Party Cookie対策
● ブランド毀損・JICDAQ認証
● インターネット広告関連における従業員リソース
調査概要
タイトル：第9回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法：メール配布によるアンケート調査
調査時期：2024年7月16日（火）～7月29日（月）
対象者 ：広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数 ：110
（※1）＜ツール概要＞
ツール名 ：CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要：CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告（ディスプレイ）にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。
ビジネスeye
株式会社CARTA COMMUNICATIONSが実施した2024年上期のインターネット広告市場動向に関する調査レポートの概要を示しています。このレポートの主なポイントは以下の通りです。
市場動向
- 2024年上期の広告費は、2023年下期と比べて34.5%が増加したと回答し、前回調査より0.7ポイント上昇。
- 約3分の1の回答者が、広告費が「やや増加（下期比110％以上）」したと回答。
取引手法別の傾向
- ビデオ（WEB動画・コネクテッドTV）広告が引き続き高い数値を示し、予算増の傾向が継続。
デジタル広告の比率と課題
- 回答者の約半数が、広告予算の70%以上をデジタル広告に投下。
- オンライン/オフラインの統合提案・統合指標に3分の1の回答者が取り組んでいる。
注目トレンドと課題
調査では以下のキーワードに関する調査も実施：
- リテールメディアの活用
- 生成AIの業務での活用
業界の企業には必見の内容です。
会社名 ：株式会社CARTA COMMUNICATIONS
本社所在地：東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
代表者 ：代表取締役社長 目黒 拓
株主 ：株式会社CARTA HOLDINGS（株式会社電通グループ連結子会社）100％
事業内容 ：デジタルマーケティング事業
